2001/10

−オフィスワーカーの３人に１人はドライアイ−
「ドライアイ調査に関する緊急報告レポート」

※京都府立医科大学眼科学教室 助教授 横井則彦医師らにより実施されたドライアイ実態調査による

下村嘉一(近畿大学医学部眼科学教室教授)を代表とする医師団を中心に構成されるドライアイ啓発のためのネットワーク「HELP！ドライアイネットワーク」では、日本におけるドライアイの現状を把握するため京都府立医科大学眼科学教室 助教授横井則彦医師らにより実施されたドライアイの実態調査を検証・分析いたしました。
その結果オフィスワーカーの3人に1人がドライアイなど、目を酷使することの多い現代人にとってドライアイは誰もが心配しなければいけない病気となりました。
そこで、一般市民の方にドライアイについてより正確な知識を持っていただくことを目的とした「HELP！ドライアイキャンペーン」を展開してまいります。

インターネット、パソコンの急速な普及、高齢化社会の到来などの社会的現象を背景に、最近、現代病のひとつとしてドライアイに注目が集まっています。
眼科医療の現場でも患者から「眼が乾くのはドライアイだからなのでは？」という症状を訴える方が増えており、今やドライアイは眼科外来診療の中でも最も重要な疾患のひとつとなってきました。

ただ一般の生活者においてドライアイを病気として認識されている方は現状ではまだ少なく、単なる「疲れ眼」程度の認識で済まされてしまう場合が多いことも指摘されています。

このような状況下で実施された今回のVDT(visual display terminal)作業者を対象としたドライアイ実態調査では対象者の31.2％がドライアイと診断され、約44％の人にドライアイの疑いがあることがわかりました。
その他にも女性や、コンタクトレンズユーザーにドライアイが多いことが確認されました。
またドライアイと診断された人の内、眼科に通院していない率は77.1％と潜在的なドライアイ患者数の多さを示唆しています。

今回の調査は、都市部（東京、大阪、兵庫）の企業に勤務されているオフィスワーカー1,025名を対象に行ったものですが、調査結果の検証・分析からドライアイの現状は従来考えられていたより深刻な状況にあることが判明しました。

「HELP！ドライアイネットワーク」では、今回のドライアイ実態調査の結果をふまえて各種活動を通じてドライアイに関する様々な情報を生活者に提供する「HELP！ドライアイキャンペーン」を行っていきます。

具体的な活動内容としては、専用ホームページによるドライアイに関する情報提供、広告・広報活動やシンポジウム、セミナーなどの開催を通じたドライアイの啓発、ドライアイに関する学術調査への支援・協力などを予定しています。

「HELP！ドライアイネットワーク」では生活者におけるドライアイに関する認識の低さを変換し、眼科医による適切な診断と治療を受けられるように、今後もドライアイ治療に積極的に取り組んでいる眼科医と協働し、より有用なドライアイ情報を提供してまいります。